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ヒット商品から変わった!?商品まで 通販のトリビア

もはや買えないものはない……といっても過言ではない通販。こちらでは通販に関する、思わず人に話したくなるトリビアをご紹介します。

通信販売の名付け親は有名百貨店の人

日本で「通信販売」という言葉がはじめて使われたのは明治末期のことでした。生みの親は、三越の宣伝部長である浜田四郎。「今日は帝劇、明日は三越」という名コピーを残した人物で、著書「最新式商業の実際」にはじめて「通信販売」という言葉を記しました。それまでは、メールオーダーや郵便注文営業などと呼ばれており、特定の呼び名はありませんでした。

歴代! 通信販売ヒット商品の数々

通信販売において、ヒットしやすい商品には法則があります。それは利用イメージを訴求しやすいもの。つまり、健康食品であればそれによってダイエットに効果があることや、高枝切りばさみでは実際に枝を切っているところを見せる、など自分が使っているシーンを思い描かせることで、購買意欲を刺激するのです。こちらでは歴史に残る通販のヒット商品をご紹介します。

■ルームランナー
現在の「カタログハウス」の前身である日本ヘルスメーカーが1976年に販売し健康ブームの波にのって大ヒットしました。累計20万台を販売。その成功を受けて、カタログ雑誌「通販生活」が創刊されました。

■高枝切りばさみ
テレビショッピングでお馴染みの商品です。CMで枝を切っている映像を観たことがある人も多いのではないでしょうか。「日本直販」がこの商品をヒットさせたのですが、2012年に破産したことでも話題を集めました。

■青汁
今や健康ドリンクの代名詞ともいえる青汁。テレビの罰ゲームに使われたことや八名信夫さんによる「まずい、もう一杯!」というキューサイの青汁のCMで知名度を上げましたが、販売チャンネルの多くは通販。昨今では、ドキュメンタリー風のCMで巧みに購買意欲を湧かせています。

■ビリーズブートキャンプ
2007年に発売。1万4700円のDVDが発売から半年で20万セットを販売し、ビリー隊長が来日するなどのPRも手伝って、最終的には150万セットを販売。通販市場類を見ないヒット商品になりました。

透けて見えたり、背が伸びたり…悪徳業者が蔓延

ヒット商品がある一方、通販の黎明期には様々なトラブルがありました。特に多かったのが大正時代。この時代、代金は前払いが基本。支払ったのに商品が届かないという事態も多かったようです。また、子ども向けのちょっと不思議?なアイテムに騙される人も。例えば、「透けて見えるメガネ」という触れ込みで、実際に注文してみると、メガネのレンズに骸骨が貼られているだけ……というものや、実車を販売していると思いきや、ミニカーだったりと、言葉のレトリックを活用した悪徳業者が多数存在していました。こういった事態を避けるため、1960年代には「消費者保護基本法」、「割賦販売法」などの法律が整備され、その後も「訪問販売法(現:特定商取引法)」などで、広告に表示する情報が規制されています。

通信販売って実はクーリング・オフできない!?

昨今の通信販売では、返品可能を謳っているお店も多く、消費者は安心して買い物ができます。こういった消費者を守る制度のひとつにクーリング・オフがあります。商品を購入した後も、一定期間であれば契約を解除できるというものです。訪問販売や電話勧誘販売などに適用されていますが、実は通販には適用されていません。通販は、実際の商品を手に取らずに購入できるという利点を消費者が選択しているため、そのリスクは消費者の自己責任という考え方です。とはいえ、返品特約といって広告に返品の可否や期間などの詳細を明記する必要があり、実際には返品に応じてくれる店が大半を占めています。

通販会社ならではの意外な成り立ち

通販を行っている会社を見ていくと、ユニークな成り立ちが目立ちます。現在、ベルメゾンを運営している「千趣会」はこけしの人形頒布からスタートしました。当時、若い女性の趣味のひとつにこけし収集があり、そこから会員を募っていったそうです。千趣会とは「こけし千体趣味蒐集の会」を縮めたものでした。また、「ニッセン」はカタログでの呉服販売がスタート。女性用の下着販売に特化している「セシール」はパンティ・ストッキングの会社でした。販売チャンネルのひとつとして、通販が好調になり、一本化していくことが多いようです。

ネット通販と実店舗の違いとは

実店舗とネット通販。昨今、家電量販店や衣料関係の店舗を中心に、双方の入口を構えています。目的は顧客の囲い込み。というのも、今、多くの人は買い物の際、様々な選択肢を持っています。例えば、お店で商品の説明を聞き、その商品の最安値をネットで調べ、注文するといったこともしばしば。ネットで注文するのであれば「自社のWebショップから!」というカタチになっているのです。例えば、家電量販店のヤマダ電機が運営する「ヤマダウェブコム」では、Web上で価格交渉ができるという画期的なシステムを搭載しています。興味深いのが、アマゾンへの対策として徹底した顧客サービスを重視していること。24時間チャットできる機能を搭載しており、実店舗と遜色ないサービスを実装しています


今、通販は人々の生活のインフラになりつつあります。お年寄りから忙しいビジネスマンまで、自分のライフスタイルにうまく組み込むことができれば、生活は一層豊かになるはず。今後、どのような通販が生まれ、スタンダードになっていくのか。通販からますます目が離せません。

取材協力:公益社団法人 日本通信販売協会
1983年設立。日本を代表する通販会社491社が加盟する業界団体。業界のガイドラインを定めるなど、消費者がよりよく通信販売を利用できるような活動を行う。

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